手術医療の実践ガイドライン TOP
「手術医療の実践ガイドライン」 作成にあたって
日本手術医学会は,このたび創立30周年を迎えます。これを記念していくつかの事業を計画していますが,その一環として手術医療全般に関するガイドラインの作成が企画されました。
すでに手術部(室)に関する手順書としては,1987年から「手術部医学マニュアル全3巻(文光堂)」が発行され,1997年には本学会誌に連載する形で「手術室の実践マニュアル」が発表されていますが,その後の医療の進歩は目覚ましく,さらに1998年には米国Centers for Disease Control and prevention(CDC)から「手術部位感染防止のガイドライン Guideline for prevention of surgical site infection」も発表されています。我が国における周手術期の診療や手術室の管理においても,その考え方が大きく変貌してきているものと思われます。
学会創立30周年を契機として,ガイドライン作成委員会を組織しました。長年の学会での検討結果および国際的な報告や動向を踏まえて,各領域のご専門の先生方にご執筆をお願いして草案を作成していただきました。この草案に対して会員からのパブリックコメントも広く求めて,このたび手術医療における実践的なガイドラインとしてまとめることができました。日常の診療および手術部の管理においてご活用いただければ幸いです。
2008年8月吉日
手術医療の実践ガイドライン作成委員会
委員長:大久保憲(東京医療保健大学)
委 員:粕田晴之(栃木県立ガンセンター)
中田精三(市立伊丹病院)
山田芳嗣(東京大学)
(註)
勧告事項の実証性水準については,できるだけ簡明となるように,推奨事項の要求度分類(推奨度)は原則として2段階として表現した。その表現方法を以下に示す。
1段階:必要最低限の推奨事項
・・しなければならない。 ・・する(おこなう)。 ・・すべきである。
2段階:質の高い処理水準を期待して,できる限り実施すべきであるが,種々の理由で実現困難な場合もある とを想定した要求事項
・・することが望ましい。